残念だけど…結婚式のキャンセルの手順とブライダル保険｜今どきウェディングの最新情報と結婚準備完全ガイド「Pridal

列席者、式場スタッフ、お店の人など、多くの人が関わる結婚式。様々な不測の事態が起こり得ます。その中でも最大にして最悪の状況は、結婚式を直前でキャンセルせざるをえなくなることではないでしょうか。招待客にも迷惑をかけかねませんし、費用も発生します。式場に支払わねばならないキャンセル料だけではなく、遠方から人を呼んでいたらその方の交通費、宿泊費に対するキャンセル料もかかります。今回は結婚式をキャンセルする際の手順とブライダル保険について追求します。

結婚式キャンセルに陥るリスク

契約を交わし、全ての段取りを決めて用意万端、当日待つばかりという状態でのキャンセルは誰でも絶対に避けたいことですが、それでも起こるのが不測の事態。考えられるリスクを挙げておきます。

本人の急病や事故

インフルエンザなどの感染症が流行る時期は特にリスクが大きいです。

親族の急病や急死

本人でなければ式自体はできますが、心情的に結婚式を挙げる心境になれない方も多いでしょう。

結婚式場と揉めてしまい、修復不可能

契約した当時は良好な関係でも、結婚式の具体的なプランを詰めていくうちに希望が叶わないと判明したり、考えていた金額とは違うなどということがあり、キャンセルしたくなってしまうことも。

結婚自体が破断になる

これはどうしようもないことかもしれませんが、人間同士である限りは仲が壊れてしまうことはあり得ます。お互いという場合もありますが、どちらか一方がキャンセルを望むこともあります。

妊娠による体調不良、切迫流産などで安静が必要

授かり婚の方ばかりではなく、結婚を控えたカップルなら急な妊娠もあり得ます。順調な妊娠なら問題ありませんが、切迫流産など、絶対安静、入院を余儀なくされる場合もあり得ます。

天災の被害を受ける

特に大規模な地震や台風などの災害の場合は、本人が無事であっても家族、親せき、ゲストが被害に遭うことが考えられます。場合によっては、結婚式を挙げられる状態ではなくなることもあるでしょう。

結婚式場キャンセルの手順

本人が気をつけていても起こる時は不測の事態は起こってしまうものです。縁起でもないことではありますが、まず非常に大切なことは結婚式をキャンセルする手順を契約前に確認しておくことです。そして本当にキャンセルせざるをえなくなった場合どうすればよいのでしょうか。

1. キャンセルが本当に必要かを話し合う

どんな理由であれ、結婚式のキャンセルは自分たちだけではなく、多くの親しい人に迷惑がかかります。キャンセルが本当にベストなのかを立ち止まって考え、話し合うべきでしょう。しかし、決断に時間をかけすぎればそれだけ周囲の負担も大きくなりますし、キャンセル料金もかさむので期限は決めて話し合ってください。

結婚式をしなくても結婚するなら問題ないとは思いますが、破談の際はどちらがどれだけキャンセル料金を支払うのかをきちんと決めるべきです。

2. 契約書に記載されたキャンセル料を確認

キャンセル料は挙式日まで日数によって異なります。場合によっては、即急に手続しなければキャンセル料がアップになってしまうことも。また、式場以外にもドレス、お花など外注している場合はそちらの契約書も忘れずに確認しましょう。

3. 結婚式場などにキャンセルの旨を連絡

キャンセルすると決めたなら早めに担当者に連絡しましょう。メールでの連絡と、電話か式場に直接出向くかの両方をやるようにしましょう。文書でのやりとりが残っていると万が一こじれたときに役に立ちます。引きとめがあるかもしれませんが、キャンセルしかないという結論の場合は、断固たる態度をとりましょう。

4. キャンセル料金、手続方法を確認

キャンセル料金、手続の方法、キャンセル料金の入金方法を結婚式場に確認します。キャンセルの手続の際は新郎新婦ふたりの署名が必要になりますのでご注意ください。

5. 結婚式中止、延期を参列者にお知らせ

その時点で、既に正式に招待状を送っている場合は結婚式を中止、または延期するお知らせを送る必要があります。参列者の立場を考えればもちろん、できるだけ迅速にお知らせすることは大切です。会社の方などすぐに顔を合わす機会がある場合は直接すぐにお話するほうが良いと思いますが、そうでなければまずは電話をしましょう。そして改めて早い時期に正式な形でお詫び状を封書で送るのがマナーです。手軽だからといってメールやSNSだけでのお知らせは避けるべきでしょう。

延期の場合は後ほど結婚式を行うこと、決まっていれば日程もその際お知らせします。これからのお付き合いが続けられるように誠実に対応するようにしましょう。