列席者、式場スタッフ、お店の人など、多くの人が関わる結婚式。様々な不測の事態が起こり得ます。その中でも最大にして最悪の状況は、結婚式を直前でキャンセルせざるをえなくなることではないでしょうか。招待客にも迷惑をかけかねませんし、費用も発生します。式場に支払わねばならないキャンセル料だけではなく、遠方から人を呼んでいたらその方の交通費、宿泊費に対するキャンセル料もかかります。今回は結婚式をキャンセルする際の手順とブライダル保険について追求します。

結婚式キャンセルに陥るリスク

契約を交わし、全ての段取りを決めて用意万端、当日待つばかりという状態でのキャンセルは誰でも絶対に避けたいことですが、それでも起こるのが不測の事態。考えられるリスクを挙げておきます。

本人の急病や事故

インフルエンザなどの感染症が流行る時期は特にリスクが大きいです。

親族の急病や急死

本人でなければ式自体はできますが、心情的に結婚式を挙げる心境になれない方も多いでしょう。

結婚式場と揉めてしまい、修復不可能

契約した当時は良好な関係でも、結婚式の具体的なプランを詰めていくうちに希望が叶わないと判明したり、考えていた金額とは違うなどということがあり、キャンセルしたくなってしまうことも。

結婚自体が破断になる

これはどうしようもないことかもしれませんが、人間同士である限りは仲が壊れてしまうことはあり得ます。お互いという場合もありますが、どちらか一方がキャンセルを望むこともあります。

妊娠による体調不良、切迫流産などで安静が必要

授かり婚の方ばかりではなく、結婚を控えたカップルなら急な妊娠もあり得ます。順調な妊娠なら問題ありませんが、切迫流産など、絶対安静、入院を余儀なくされる場合もあり得ます。

天災の被害を受ける

特に大規模な地震や台風などの災害の場合は、本人が無事であっても家族、親せき、ゲストが被害に遭うことが考えられます。場合によっては、結婚式を挙げられる状態ではなくなることもあるでしょう。

結婚式場キャンセルの手順

本人が気をつけていても起こる時は不測の事態は起こってしまうものです。縁起でもないことではありますが、まず非常に大切なことは結婚式をキャンセルする手順を契約前に確認しておくことです。そして本当にキャンセルせざるをえなくなった場合どうすればよいのでしょうか。

1. キャンセルが本当に必要かを話し合う

どんな理由であれ、結婚式のキャンセルは自分たちだけではなく、多くの親しい人に迷惑がかかります。キャンセルが本当にベストなのかを立ち止まって考え、話し合うべきでしょう。しかし、決断に時間をかけすぎればそれだけ周囲の負担も大きくなりますし、キャンセル料金もかさむので期限は決めて話し合ってください。

結婚式をしなくても結婚するなら問題ないとは思いますが、破談の際はどちらがどれだけキャンセル料金を支払うのかをきちんと決めるべきです。

2. 契約書に記載されたキャンセル料を確認

キャンセル料は挙式日まで日数によって異なります。場合によっては、即急に手続しなければキャンセル料がアップになってしまうことも。また、式場以外にもドレス、お花など外注している場合はそちらの契約書も忘れずに確認しましょう。

3. 結婚式場などにキャンセルの旨を連絡

キャンセルすると決めたなら早めに担当者に連絡しましょう。メールでの連絡と、電話か式場に直接出向くかの両方をやるようにしましょう。文書でのやりとりが残っていると万が一こじれたときに役に立ちます。引きとめがあるかもしれませんが、キャンセルしかないという結論の場合は、断固たる態度をとりましょう。

4. キャンセル料金、手続方法を確認

キャンセル料金、手続の方法、キャンセル料金の入金方法を結婚式場に確認します。キャンセルの手続の際は新郎新婦ふたりの署名が必要になりますのでご注意ください。

5. 結婚式中止、延期を参列者にお知らせ

その時点で、既に正式に招待状を送っている場合は結婚式を中止、または延期するお知らせを送る必要があります。参列者の立場を考えればもちろん、できるだけ迅速にお知らせすることは大切です。会社の方などすぐに顔を合わす機会がある場合は直接すぐにお話するほうが良いと思いますが、そうでなければまずは電話をしましょう。そして改めて早い時期に正式な形でお詫び状を封書で送るのがマナーです。手軽だからといってメールやSNSだけでのお知らせは避けるべきでしょう。

延期の場合は後ほど結婚式を行うこと、決まっていれば日程もその際お知らせします。これからのお付き合いが続けられるように誠実に対応するようにしましょう。

キャンセル料を補償する「ブライダル保険」とは?

「ブライダル保険」は結婚式場のキャンセル料や当日のアクシデントを補償する保険です。今のところ、日本では株式会社あそしあ少額短期保険の結婚式総合保険「佳き日のために」が唯一のブライダル保険のようです。

結婚式総合保険「佳き日のために」

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保険料は?

保険料は3段階あり、金額によって補償される金額が変わります。
プランA:キャンセル補償限度額 850万円 → 保険料5万円 
プランB:キャンセル補償限度額 500万円 → 保険料3万円 
プランC:キャンセル補償限度額 150万円 → 保険料1万円 

その他に、以下の挙式当日の補償があるようです(全プラン共通)。

  • 式場の設備・備品
  • 貸衣裳の修理費用補償金
  • 招待客救急搬送見舞費用補償金
  • 新郎新婦入院一時金

申し込みの条件

挙式の30日前までなら加入可能。

キャンセル料が補償される条件は?

ほとんどの場合、結婚式「当日」でのキャンセル料金は見積額の100%と実費が必要です。プランA(保険料5万円)の金額なら例え当日のキャンセルであっても、大抵の結婚式のキャンセル料は賄える金額になっています。しかし、キャンセルの理由に縛りがあるため、どんな場合でも補償されるわけではありません。

以下の場合は、補償されます。

  • 新郎新婦本人、または新郎新婦の両親、子どもの誰かが7日以上継続して入院が必要となった場合。
    ※7日未満の入院、継続していない7日以上の入院は補償対象外
  • 新郎新婦本人、または新郎新婦の両親、子どもの誰かが亡くなった場合。
  • 新郎新婦のどちらかが式当日に入院しているか、医師から待機指示を受けている場合。
    ※新郎新婦以外の入院、待機指示は補償対象外
  • 地震・台風・火事などの災害により、新郎新婦どちらかの住居が半壊、家財に100万円以上の損害が生じた場合。

補償されないキャンセル理由

この保険では結婚式場を変更したい場合のキャンセル、人間関係の理由で結婚を破談にした際のキャンセルなどは補償外です。不慮の事故や思わぬ病気で自分が入院、両親の突然の死去など限定された範囲が補償されることを確認しておきましょう。

ただ妊娠中でもこの保険には加入できますし、免責事項はありますが、身内に病気の方がいても加入できます。妊娠については、何があるか分からないことも多く、長期入院を余儀なくされることもしばしばありますので、妊娠中の結婚式の場合は大きな安心となるのではないでしょうか。

結婚式のキャンセルは直前であればあるほど大きな負担となります。不安なことがある場合、先延ばしにせず迅速に対応することが肝心です。

ブライダル保険で補償されるキャンセル条件は限られていますが、感染症が流行る時期に結婚される方、妊娠中の方は大きなメリットのある保険だと考えられます。