挙式・披露宴の費用は、そのスタイルに応じて千差万別

挙式・披露宴は子どもたち二人の新しい門出でもあり、両家の両親にとっても人生の大きな節目です。子どもが誕生してから、この日のために結婚費用を積み立ていた方も少なくないでしょう。とはいえ、子どもたちはこれから自分たちの力で家庭を築いてくわけですから、挙式・披露宴の費用を全て親が援助するというのは考えものです。ではどうすればいいのでしょうか。

まず、最初に確認しておくべきことは、子どもたちが、どんな挙式・披露宴を考えているかどどうかです。かつてハデ婚、ジミ婚という言葉が流行ったように、どんなスタイルにするかでその費用も大きく変化するからです。

「今の自分たちの身の丈にあったものにしたい」というなら、あえて援助しないという方法もあります。逆に「一生に一度のものだし、多くの人にお祝いをしてもらいたい」という希望があるなら、二人が用意できる金額をきいたうえで、どうしても足りない分を援助する形にするのが無難です。ただし、最初から親の援助をあてにして挙式・披露宴のプランを進めないように、親として釘を刺すくらいの気構えはほしいものです。

また、本人たちがジミ婚を予定していたのに、親の希望でハデ婚にするケースも珍しいことではありません。この場合は、親の援助の割合は当然増えることになります。これは致し方ありません。ただし、援助する費用が増えるので、挙式・披露宴について、こちら側の意見を、ある程度組み入れるやすくなるというメリットもあります。

挙式・披露宴の費用は両家で不公平感が出ないように

次の問題は、挙式・披露宴の費用分担を両家でどうするかです。

一般的に挙式・披露宴の費用は花嫁側の方が多くなりがちです。そのため新婦側が多く負担を申し出たりすることもありますが、折半する傾向が強いようです。なかには全ての費用を新郎側が負担するケースもありますが、これは保守的な地域やしきたりを重視する家庭にみられがちです。

最近の傾向としては、両家の出費に不公平感が出ないように、料理や引き出物などは「招待客の人数割り」、新郎新婦それぞれにかかる費用は「各自負担」共通する項目については「折半」にするといったように項目別に設定するのが主流になりつつあります。

また、結婚式は新郎側が全額負担をする代わり、新婚旅行の資金や引越や家具・家電などの新生活費は新婦側が全額負担するという例もあります。どんなパターンをとるにせよ、子どもたちの希望を聞きながら両家で事前に調整しておきましょう。

結婚式の2ヶ月ぐらい前になると、挙式・披露宴の見積もりが出るはずです。お金に関しては揉めやすいので、余裕をもって話し合いをすることが大切です。